>
病院展望
         
東京湾岸リハビリテーション病院は、首都圏において回復期リハビリテーションを必要とされる方に、良質で正統なリハビリ医療を提供することを目的として 2007年 3月に開院し、11年目を迎えました。
 現在、11名のリハビリ医(リハビリ科専門医7名、神経内科専門医1名、整形外科専門医1名、脳神経外科専門医1名:重複あり)をリーダーとして、約100名のリハビリ療法士、約100名の看護・介護スタッフが協同して「より高い身体機能と生活能力を再び獲得すること」を最大の目標として、科学的根拠に基づいたリハビリを、チーム医療で実践しております。
 また、当院退院後にも機能・能力向上を図るため、併設する谷津居宅サービスセンター内のデイケアは、理学・作業療法士そして言語聴覚士を13名配置して、全国的にも数少ない総合的リハビリを提供できるリハビリ特化型デイケアとして運営しており、あわせてリハビリ医による外来定期診察・装具外来、ボツリヌス治療なども行っています。さらに、多様な医療・リハビリニーズに応えるために訪問リハビリおよび訪問看護も行っております。
 障害を持たれても再び社会のなかでいきいきと暮らしていただけるように、「常に高いゴールを目指す、挑戦する医療」という命題に向かって、最良質のリハビリテーションを提供させていただく努力を本年も続けて参りたいと存じます。
 なお、当院は、リハビリ医、療法士、看護師の教育・育成や、本邦有数の機器を用いたリハビリ・脳科学の研究にも、積極的に取り組んでおります。 これまで同様に、多くの方々にご支援、ご協力をいただきながら、皆様とともにも一歩ずつ進んで参りたいと存じます。
平成29年  院長  近藤 国嗣
 
私たちは、リハビリテーション専門病院として、医療・教育・研究そして地域との融合を目指します。
 
近年、高齢化社会にともない、リハビリが必要である主疾患に加えて、様々な併存疾患をもつ患者様が増えてきております。
このような患者様にはリハビリテーション領域外においても質の高い充実した医療の提供が重要です。
 急性期医療を担う谷津保健病院との医療連携を強化していくことで患者様には一貫した質の高い医療を提供できるようにします。
リハビリテーション科以外の医師の充実だけでなく大学や関連病院、ご紹介元の医師とのコミュニケーションのシステム化を図り、
技術相談・交流を簡便にとれる体制を構築することで、多種の疾患に対しても質の高い対応ができるようにします。
 
高いゴール(高い機能・生活能力)を目指すことはリハビリ医療における最大の命題です。医療スタッフ一人ひとりが常に、より高いゴールを
目指していることが、障害を持たれた中でも機能・生活能力を最大限に再獲得できる結果につながると考えております。当院では、従来の
プログラムの単なる模倣や、特定の方法論などに固執することなく柔軟に、より効果性の高いプログラムを構築し、常に高いゴールに挑戦します。
 
救急・急性期医療からの受け皿となるだけでなく急性期治療時・治療直後から一貫したリハビリテーション治療方針に基づき谷津保健病院での
急性期リハビリテーションも担います。医療保険によるリハビリテーションへの給付が日数制限により打ち切られるという制度環境において、
当院では隣接の介護保険施設で通所リハビリ施設として継続的にリハビリテーションを提供し、住み慣れた地域での生活を支えます。
 医療から在宅まで包括的でシームレスなリハビリテーションサービスを提供することで、早期退院支援サービス(ESD)を実践していきます。
 
リハビリテーション医療における意志決定は従来、科学的証拠(EBM)より、経験に基づく判断が主でありました。近年は様々な医療においてEBM
が普及しつつありますが、リハビリテーション医療においては十分に実践されているとは言いがたい状況です。
 私達はリハビリテーション医療におけるEBMを整理し、臨床でいかせるよう再編していきます。また、研究が行える体制作りをし、EBMを作り出す
医学を実践するため、機器環境も整備し、大学との研究連携も強化していきます。
 
各種検査治療・装具作製などは上位医師との組み合わせで行うようにし、定期的な検討会を行い、正確で高いレベルの技術獲得を図ります。
各療法士・看護師などのスタッフ教育も症例検討会や勉強会、個々の指導担当者だけに任せるのではなく、全職種共通および個々の専門職種
の教育プログラムを組み技術・知識の向上を図ります。各スタッフに対しては中堅スタッフが技術・知識を伝授し、研究・特殊技術においてスタッフ
個々に固有の強み(独自能力)を持たせていきます。
 
1. 個人の人格は尊重され、安全で良質な医療を受ける権利があります。個人の診療情報、入院生活でのプライバシーは保護される権利があります。
2. 医療従事者との相互協力(パートナーシップ)のもとで適切な医療を公平に受ける権利があります。
3. 診療内容や医療費の明細について、不明な点は質問することができます。また、診療情報の開示を求める権利があります。
4. 十分な説明を受けた中で、治療や訓練方法について選択する権利があります。別の病院を受診したり転院することができます。
その際は十分な診療情報の提供を受ける権利があります。
 
1. 適切な医療の実現のために必要な患者さんの病気・家族・生活習慣等に関する情報をできるだけ正確にお伝えください。
2. 説明を十分に理解し、納得した上で同意する(インフォームド・コンセント)自由意思に基づく医療を行っています。ご不明の点はご遠慮なくお尋ねください。
3. 目標に向かって積極的にリハビリテーションに参加してください。また、ご家族は家族面談や家族指導への参加にご協力ください。
4. 他の患者さんの適切な医療・安心できる療養生活に配慮する義務があります。 また、医療従事者と協働して医療に参加する責任があり、暴言や暴力はいかなる場合も禁止します。
 
1.医療を進めるために
  診療に際しては、患者さんに十分説明し、理解していただき、同意を得られるよう努めます。ただし、理解が困難と判断される場合、あるいは説明が本人にとって有害と判断される場合には、近親者、後見人に十分説明して理解および同意を得るよう努めます。
2.説明を受けるために
  患者さんは病状について、十分かつ理解しやすい説明を受ける権利があります。医師は、患者さんあるいはその代理人に対し、病状、診療計画、治療内容、検査結果などを適宜説明します。
3.家族あるいは親族同席のもとで
  重要な説明には、患者さんの信頼する家族あるいは親族の同席を、患者の承諾のもとに依頼します。
4.診療行為やリハビリテーションの目的や意義について
  診療行為やリハビリテーション、とくにリスクを伴う行為を実施する場合、病状の説明に加えて当該診療やリハビリテーションが必要な理由、診療やリハビリテーション実施計画の具体的内容、予想される身体障害と合併症、実施しない場合に予想される結果、他の手段とその利害得失、実施後の一般的経過などを説明し、同意を得ます。
5.理解しやすい説明
  重要な説明は、できるかぎり説明文書を渡し、患者さんが説明文書中の不明点、疑問点を確認できるようにして、理解の向上を図ります。
重要な説明では、説明中の節目ごとに、または説明終了時に理解できたかどうか確認し、質問を受けます。また説明はプライバシーに配慮した場所で行い、心理的ストレスにも配慮します。
6.説明と同意に関する記録について
  説明の内容と同意の取得について、必ず記録を残します。
ただし、緊急事態では事前の説明と同意を省略することがあります。
同意書への署名に際しては、家族あるいは親族などと十分相談できるよう配慮します。同意書に署名を求める場合は、他の医療機関の医師の意見(セカンド・オピニオン)を聞くことが可能であること、またその際には必要な資料を提供することを伝えます。